社長の小池です。

6月16日、富山市／日本海ガス㈱の案内で、大阪市此花区にある大阪ガス（Daigasグループ）の研究施設「Carbon Neutral Research Hub（CNRH）」を訪問しました。

ここでは2050年カーボンニュートラル実現に向け、都市ガス、水素・アンモニア、電気エネルギーの各分野で最先端の研究開発が進められています。

特に印象的だったのは、現在の都市ガスインフラを活用しながら脱炭素化を目指す「e-methane（e-メタン）」の研究です。

e-methaneは、再生可能エネルギー由来の水素とCO₂からメタンを合成する技術「メタネーション」によって製造されます。

燃焼時に発生するCO₂と製造時に利用するCO₂がほぼ同量であるため、大気中のCO₂を実質的に増加させないカーボンリサイクル型のエネルギーとして期待されています。また、既存のガス導管や家庭・産業用のガス機器をそのまま利用できる点も大きなメリットです。施設ではサバティエメタネーション、バイオメタネーション、SOECメタネーションなど複数の技術開発が進められていました。

さらに、水素・アンモニア燃焼技術や蓄電池・VPP（仮想発電所）、再生可能エネルギーの効率的活用技術など、エネルギー全体を視野に入れた研究が展開されており、Daigasグループの本気度を強く感じました。2050年に向けたロードマップも明確に示されており、単なる理念ではなく、実用化を見据えた取り組みが着実に進められていることに驚かされました。

一方で、視察を通じて再生可能エネルギーの課題も改めて感じました。

現状では、再生可能エネルギー由来の水素やe-methaneは、液化天然ガス（LNG）と比較してコスト面で大きな差があります。近年のエネルギー価格高騰や今回のナフサショックを受け、エネルギーの安定供給という観点から原油や天然ガスの重要性が再認識されているのも事実です。

再生可能エネルギーだけで全てを賄うには、コストや供給安定性の面でまだ多くの課題が残されています。

今回の視察を通じて感じたのは、今回のナフサショックで明らかになった「脱炭素か、化石燃料か」という二者択一の危うさです。

Daigasグループの研究は、新しい可能性を示す挑戦であり、日本のエネルギー政策や産業の未来を考える上で非常に示唆に富むものでした。