１９７９年に工場や建築物、機械・器具についての省エネ化進め、効率的に使用することを目的とした省エネ法が制定され、工場・事業所のエネルギー管理の仕組みや、自動車の燃費基準や電気機器などの省エネ基準におけるトップラン―制度、運輸・建築分野での省エネ対策が定められました。

その後、経済産業省は、産業部門に加えて、大幅にエネルギー消費が増加している業務・家庭部門の対策を強化するために、２００９年に改正省エネ法を定めました。

この法律改正の最大の狙いは、全温室効果ガス排出量の３割を占め、ＣＯ２の排出量が増えている民生（家庭+業務）部門における住宅や建築物に関する省エネ効果を強化することです。

住宅版エコポイントが導入された時期、「住宅のトップランナー基準相当の住宅」がポイント対象となりその名前が一般的にも知られることとなりました。

トップランナー基準の住宅とは、

「次世代省エネ基準（住宅コラム０３７参照）」　＋　「冷暖房設備や給湯設備のエネルギー消費量を、平成２０年度時点での一般的な設備のエネルギー消費量に比べて概ね10％削減する」 事を満たすとされています。

一つの目安として　次世代省エネ基準レベルの性能を持つ住宅に

・高効率給湯設備や節湯器具

・熱交換型換気設備や高効率空気調和設備

・太陽光発電設備

といった設備が搭載されていることが条件になります。

エコキュートや省エネエアコンといった設備が搭載されていれば　トップランナー基準に適合するという事になります。

今後、様々な住宅政策の中で様々な断熱基準が語られる可能性があります。
トップランナー基準相当という言葉も多く使われることが十分予想されます。